長年、中学校から始まっていた英語教育が小学校から始まるようになったことで大きな衝撃が走りましたが、2020年度からはさらに低年齢化し、小学校中学年から英語に触れる授業が始まりました。では、小学校から英語に触れることでどんなメリットやデメリットがあるのでしょうか。本記事では、英語教育がどう変化したか、それによる早期教育の必要性にも触れながら解説します。

英語教育が小学校から必修化

2020年度の教育改革により、それまで小学校では「外国語活動」とされていた英語教育が小学校5・6年から教科として必修化されました。さらに、「外国語活動」は小学校3・4年生に低年齢化し、今後ますますグローバル化が進むであろう国際社会で活躍できる人材を育てるべく、英語でコミュニケーションをとることを中心に学習指導要領が改革されました。

では、それぞれの学年でどう変わったのか、小学3・4年と5・6年に分けて詳しく見ていきましょう。

小学3・4年生の英語教育

小学3・4年生では、歌やダンス、クイズなどを通じて英語に触れる体験型学習が行われます。英語に慣れ親しむのが目的であり、5・6年生から本格的に始まる英語学習への素地を作るための授業と言えます。「聞く」と「話す」の2技能を中心に、「話す」では会話と発表の2領域を使い、2技能3領域を使った学習を行います。

「外国語活動」は年間35コマ、だいたい週に1回の授業が行われる設定です。教科書は使わず、音声を中心として英語に親しみながら、日常生活で使う挨拶や簡単な会話などのコミュニケーションを学びます。このように内容はそれほど高度なものではないことから、授業は原則として学級担任が行うこととされています。

小学5・6年生の英語教育

小学5・6年生では、「読む」「書く」の2技能を加え、英語4技能を総合的に伸ばしていく授業が行われます。5・6年生からは正式に「教科」として取り扱われるため、文部科学省検定による教科書が採用され、通知表に成績がつきます。文法や600〜700語の語彙も身につける必要があるため、英語の専門指導の教師がついたり、ネイティブスピーカーの指導者を加えたりと、さらに実践的な英語によるコミュニケーションスキルを育てていきます。

また、教科に設定されている時間は年間70コマです。週に2コマ英語の授業が行われる、と考えて良いでしょう。しかし、小学生の授業時間は非常に限られており、週2コマを英語の授業に割けないことや、反復学習による定着を狙うなどの理由から、始業前の15分などをモジュール授業とし、1コマを3回に分けて無理なく効果的な時間割を組もうという試みもなされています。

小学校3・4年生で培った基本的なコミュニケーションを生かし、小学校5・6年生ではさらに踏み込んだ会話に進んでいきます。日付や時刻など日常生活に必要なことについてたずね、それを聞き取ったり、その場で考えて質問をしたり、質問に答えたりと、日本語で当たり前にやっていることを、英語でも行おうとするわけです。

このように小学校でも教科として英語を学ばせる理由は、中学校との英語教育と連携し、高校生になる頃にはネイティブと直接スムーズな会話ができるくらいの英語力が育つことを期待しているためです。

小学校からの英語教育のデメリット

小学5・6年生では、「読む」「書く」の2技能を加え、英語4技能を総合的に伸ばしていく授業が行われます。5・6年生からは正式に「教科」として取り扱われるため、文部科学省検定による教科書が採用され、通知表に成績がつきます。文法や600〜700語の語彙も身につける必要があるため、英語の専門指導の教師がついたり、ネイティブスピーカーの指導者を加えたりと、さらに実践的な英語によるコミュニケーションスキルを育てていきます。

また、教科に設定されている時間は年間70コマです。週に2コマ英語の授業が行われる、と考えて良いでしょう。しかし、小学生の授業時間は非常に限られており、週2コマを英語の授業に割けないことや、反復学習による定着を狙うなどの理由から、始業前の15分などをモジュール授業とし、1コマを3回に分けて無理なく効果的な時間割を組もうという試みもなされています。

小学校3・4年生で培った基本的なコミュニケーションを生かし、小学校5・6年生ではさらに踏み込んだ会話に進んでいきます。日付や時刻など日常生活に必要なことについてたずね、それを聞き取ったり、その場で考えて質問をしたり、質問に答えたりと、日本語で当たり前にやっていることを、英語でも行おうとするわけです。

このように小学校でも教科として英語を学ばせる理由は、中学校との英語教育と連携し、高校生になる頃にはネイティブと直接スムーズな会話ができるくらいの英語力が育つことを期待しているためです。

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